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出会いと結婚

出会いがない社会人はどうすればいい?アプリ以外で知り合うきっかけを調べてみた

「出会いがない社会人はどうする?」という題字と、アプリ以外・職場にない・田舎の3つの言葉、吹き出し2つの絵

職場と家の往復で、新しい人と知り合うことがない。アプリは気が進まない。そういうとき、ほかの人はどこで相手と知り合っているのかを、国の調査で確かめました。アプリ以外の方法として、自治体の結婚支援についても調べています。

気になったこと

結婚した人たちは、実際のところ、どこで相手と知り合っているのか。

「出会いがない」のは自分だけなのか

国立社会保障・人口問題研究所が、結婚と出産についての全国調査(出生動向基本調査)をおよそ5年おきに行っています。いちばん新しい第16回は、2021年6月の調査です。

この調査によると、18〜34歳の未婚者のうち、異性の交際相手がまったくいない人は、男性で72.2%、女性で64.2%でした。そのうち「とくに異性との交際を望んでいない」と答えた人は、未婚者全体の男性33.5%、女性34.1%です。

2つの横棒グラフ。交際相手がまったくいない未婚者は男性72.2%、女性64.2%。適当な相手にめぐりあわないと答えた未婚者は男性43.3%、女性48.1%
交際相手がいない未婚者の割合と、独身でいる理由に「適当な相手にめぐりあわない」を挙げた人の割合。

こども家庭庁の会議資料には、同じ調査から、25〜34歳の未婚者が独身でいる理由がまとめられています。「適当な相手にめぐりあわない」を挙げた人は、男性43.3%、女性48.1%でした。

数字だけ見ると、この年代の未婚者では、交際相手がいる人のほうが少数派です。「まわりにはみんな相手がいる」という感覚とは、だいぶ違う結果でした。

結婚した人はどこで知り合ったのか

同じ調査の夫婦調査では、夫と妻が知り合ったきっかけを聞いています。2018年7月〜2021年6月に結婚した夫婦では、「職場や仕事で」が21.4%、「ネットで」(SNSやマッチングアプリなど)が13.6%でした。

夫婦が知り合ったきっかけの横棒グラフ。ネットでは6.0%から13.6%に増え、職場や仕事では28.2%から21.4%に減っている
夫婦が知り合ったきっかけの変化。その前の3年間に結婚した夫婦と比べています。

その前の3年間(2015年7月〜2018年6月)に結婚した夫婦では、「職場や仕事で」が28.2%、「ネットで」が6.0%でした。過去の調査では3割を占めていた職場での出会いが減り、ネットが1割を超えた、というのが調査の説明です。

職場での出会いは、全体として減っています。「職場に出会いがない」のは、その人の職場だけの話ではなさそうです。

いま恋人か婚約者がいる未婚者に聞いた結果では、知り合ったきっかけは「学校で」が3割近くで最も多く、「ネットで」は男性11.9%、女性17.9%でした。「友人・兄弟姉妹を通じて」と「職場や仕事の関係で」は、前回の調査より減ったと書かれています。

余談

「ネットで」という選択肢は、この第16回の調査で新しく加わったものだそうです。それ以前の調査には、選ぶ欄がありませんでした。

アプリ以外には何があるのか

調査の選択肢に出てくるのは、職場や仕事、友人・兄弟姉妹を通じて、学校、ネット、といったきっかけです。このうち、アプリ以外で直近の割合をはっきり確かめられたのは、職場や仕事の21.4%でした。

もうひとつ、調べていて出てきたのが、自治体の結婚支援です。こども家庭庁は「地域少子化対策重点推進交付金」という仕組みで、自治体の結婚支援にお金を出しています。資料に挙がっている取り組みは、結婚支援のコンシェルジュ、AIを使ったマッチングシステムの導入、セミナーの開催などです。

資料には、愛媛県の「愛結び」、宮城県のAIマッチングシステム、長崎県の例が載っていました。都道府県が運営しているので、民間のアプリとは別の選択肢になります。

自治体の結婚支援を使う前に確かめること

住んでいる(または働いている)都道府県に、結婚支援の窓口があるか

登録にかかる費用と、登録できる期間

対面で会うのか、オンラインでも進められるのか

登録に必要な書類は何か

田舎・地方で出会いがないとき

上に挙げた自治体の例は、愛媛県、宮城県、長崎県と、いずれも地方の県です。大きな街でなくても、都道府県の単位で窓口が用意されていることがあります。

一方で、都市と地方で知り合い方がどう違うのかを示した数字は、今回見た資料には見つかりませんでした。

アプリを使うなら気をつけること

アプリそのものを避ける理由になるかは人によりますが、国民生活センターが注意を呼びかけているトラブルがあります。

注意

国民生活センターは2021年2月、出会い系サイトやマッチングアプリで知り合った相手から投資を勧められるトラブルについて注意を出しています。相談は2018年度が12件、2019年度が25件、2020年度は12月末までで58件でした。知り合った相手に暗号資産の取引を勧められ、出金のために約75万円が必要だと言われて送金したが戻ってこない、という事例が紹介されています。

国民生活センターが挙げている対策は、規約をよく読んでから使う、うまいもうけ話に応じない、個人情報を渡さない、困ったら消費生活センターに相談する、といったことです。

まとめ

分かったこと

  • 18〜34歳の未婚者で、交際相手がまったくいない人は男性72.2%、女性64.2%
  • 25〜34歳の未婚者の4割以上が、独身でいる理由に「適当な相手にめぐりあわない」を挙げている
  • 結婚した夫婦のきっかけは、職場や仕事が28.2%から21.4%に減り、ネットが6.0%から13.6%に増えた
  • アプリ以外の選択肢として、都道府県の結婚支援がある
  • アプリでは、知り合った相手からの投資の勧誘に注意が出ている

分からなかったこと

  • 友人の紹介やサークルなど、ほかのきっかけの直近の割合(今回は正確に拾えませんでした)
  • 35歳以上の人の数字
  • 都市と地方で、知り合い方がどう違うのか
  • 自治体の結婚支援の窓口が全国にいくつあり、どれくらいの人が結婚に至っているのか
  • アプリ以外で、何をすれば実際に知り合えるのかを確かめた調査

この記事で確かめた先

  1. 第16回出生動向基本調査 結果の概要(国立社会保障・人口問題研究所、2021年調査)
  2. 結婚に関する現状と課題について 参考資料1(こども家庭庁、2024年9月の会議資料)
  3. 結婚に関する現状と課題について 資料2(こども家庭庁、2024年7月の会議資料)
  4. 出会い系サイトやマッチングアプリ等をきっかけとする投資詐欺にご注意を(国民生活センター、2021年2月18日)